2018年の時事問題に関するキーワードをまとめています。
時事問題解説で解説した時事問題の記事のリンクがあるものは、ニュースなどの出来事と一緒に確認してください。
2019年の入試や面接・就職活動の対策にぜひ活用してください。
- 2018年国際の時事用語
- アメリカ中間選挙（あめりかちゅうかんせんきょ）
- エルサレム（えるされむ）
- 核兵器禁止条約（かくへいききんしじょうやく）
- 国際原子力機関（こくさいげんしりょくきかん）
- 国連安全保障理事会（こくれんあんぜんほしょうりじかい）
- 国連難民高等弁務官事務所（こくれんなんみんこうとうべんむかんじむしょ）
- 国連平和維持活動（こくれんへいわいじかつどう）
- G7サミット（じーせぶんさみっと）
- 世界貿易機関（せかいぼうえききかん）
- 地球温暖化（ちきゅうおんだんか）
- 朝鮮戦争（ちょうせんせんそう）
- 難民・移民（いみん・なんみん）
- 南北首脳会談（なんぼくしゅのうかいぎ）
- パリ協定（ぱりきょうてい）
- 板門店（はんもんてん）
- 米朝首脳会談（べいちょうしゅのうかいだん）
- 北米自由貿易協定（ほくべいじゆうぼうえきょうてい）
- 保護主義（ほごしゅぎ）
- マイクロプラスチック（まいくろぷらすちっく）
- ヨーロッパ連合（よーろっぱれんごう）
- 2018年国内の時事用語
- 沖縄米軍基地移設問題（おきなわべいぐんきちいせつもんだい）
- 改正公職選挙法（かいせいこうしょくせんきょほう）
- 核の傘（かくのかさ）
- カジノ法（かじのほう）
- 火星大接近（かせいだいせっきん）
- 経済連携協定（けいざいれんけいきょうてい）
- 元号（げんごう）
- 憲法改正（けんぽうかいせい）
- 合計特殊出生率（ごうけいとくしゅしゅっせいりつ）
- 公文書（こうぶんしょ）
- 参議院議員選挙（さんぎいんぎいんせんきょ）
- 三権分立（さんけんぶんりつ）
- シビリアンコントロール（しびりあんこんとろーる）
- 民泊新法（みんぱくしんぽう）
- 18歳成人（じゅうはっさいせいじん）
- 出入国管理法（しゅつにゅうこくかんりほう）
- 消費税（しょうひぜい）
- TPP11（てーぴーぴーいれぶん）
- 天皇退位（てんのうたいい）
- 豊洲移転（とよすいてん）
- 日米安全保障条約（にちべいあんぜんほしょうじょうやく）
- 入国在留管理庁（にゅうこくざいりゅうかんりちょう）
- 働き方改革関連法（はたらきかたかいかくかんれんほう）
- はやぶさ2（はやぶさつー）
- 文民統制（ぶんみんとうせい）
- 辺野古埋め立て（へのこうめたて）
- 立憲主義（りっけんしゅぎ）
- 2018年自然災害の時事キーワード
- 2018年スポーツ・芸術の時事キーワード
- 2018年世界遺産の時事キーワード
2018年国際の時事用語
アメリカ中間選挙（あめりかちゅうかんせんきょ）
アメリカの上院議員のうちの3分の1、下院議員全員の選挙。また人気満了の州知事など、その他の公職選挙も行われる。大統領任期の真ん中あたりに行われることが多いため、中間選挙と呼ばれている。
アメリカ中間選挙 上院と下院のねじれ状態に
エルサレム（えるされむ）
イスラエルおよびパレスチナ自治区にある都市。ユダヤ人が住む西エルサレムと、アラブ人居住区である東エルサレムから成り立っている
アメリカ大使館がエルサレム移転で衝突
核兵器禁止条約（かくへいききんしじょうやく）
核兵器の全廃と根絶を目的とした国際条約。「核兵器の開発、実験、製造、備蓄、移譲、使用及び威嚇としての使用の禁止ならびにその廃絶に関する条約」
長崎原爆の日 国連事務総長が平和式典に参列
国際原子力機関（こくさいげんしりょくきかん）
原子力の平和的利用を促進し、原子力の軍事的利用に転用されることを防止するために活動する機関。
IAEA（International Atomic Energy Agency）と呼ばれる
国連安全保障理事会（こくれんあんぜんほしょうりじかい）
世界の平和と安全の維持に対して重大な責任を持つ組織。安保理とも呼ばれる。5つの常任理事国（アメリカ、イギリス、フランス、ロシア、中国）と10の非常任理事国から構成される。
シリアの停戦決議を全会一致で採択
シリア攻撃を受け国連の安保理が緊急会合
国連難民高等弁務官事務所（こくれんなんみんこうとうべんむかんじむしょ）
難民や国内避難民の保護など、難民に関する諸問題の解決を任務とする国連の組織
UNHCRと略される
国連平和維持活動（こくれんへいわいじかつどう）
国連憲章にある「国際の平和及び安全を維持する」ため、国連が小規模の軍隊を現地に派遣して行う活動。PKO（Peacekeeping Operations）とも呼ばれる。
首相 自衛隊のPKO日報問題を重く受け止め陳謝
G7サミット（じーせぶんさみっと）
主要国首脳会議または、先進国首脳会議のこと。参加国は、アメリカ、フランス、イギリス、ドイツ、イタリア、カナダ、日本。2018年はカナダのケベック州で開催された
カナダで開催のＧ７サミットが閉幕
世界貿易機関（せかいぼうえききかん）
物品貿易、金融、情報通信、知的財産権やサービス貿易などの国際的な通商ルールを協議する場
WTOと略される
地球温暖化（ちきゅうおんだんか）
地球の大気や海洋の平均温度が長期的に上昇する現象。気候変動の一部
ＣＯＰ24が閉幕 パリ協定の実施ルールを採択
朝鮮戦争（ちょうせんせんそう）
韓国と北朝鮮の間で生じた朝鮮半島の主権を巡る国際紛争。1953年に、38度線近辺の板門店で休戦協定が結ばれた。
朝鮮戦争の休戦から65年 北朝鮮の動き
難民・移民（いみん・なんみん）
難民とは、「人種、宗教、国籍、政治的意見やまたは特定の社会集団に属するなどの理由で、自国にいると迫害を受けるかあるいは迫害を受ける恐れがあるために他国に逃れた」人々のこと 引用：難民の地位に関する条約（1951年）
移民とは、移住の理由や法的地位に関係なく、定住国を変更した人々のこと
3カ月から12カ月間の移動を一時的移住、1年以上にわたる居住国の変更を恒久移住と呼ぶ 引用：国連広報センター
メキシコ大統領選挙はロペスオブラドール氏が勝利
南北首脳会談（なんぼくしゅのうかいぎ）
韓国のムン・ジェイン大統領と北朝鮮のキム・ジョンウン朝鮮労働党委員長による首脳会談
南北首脳が「パンムンジョム宣言」に署名
二度目の南北首脳会談が開催
南北首脳「ピョンヤン共同宣言」に署名
朝鮮半島に関連する時事問題の詳しい解説は、「時事問題のノート2018」の中にあります。詳しくは「よくある質問」「追加機能」をご確認ください。
パリ協定（ぱりきょうてい）
気候変動を抑制するための国際的な協定。パリで開催されたCOP21で採択されたためパリ協定と呼ばれる
ＣＯＰ24が閉幕 パリ協定の実施ルールを採択
板門店（はんもんてん）
朝鮮戦争の停戦により設けられた軍事境界線（DMZ）上にある地区。パンムンジョムと呼ばれる
南北首脳が「パンムンジョム宣言」に署名
米朝首脳会談（べいちょうしゅのうかいだん）
アメリカと北朝鮮の両国トップによる首脳会談。2018年6月12日にシンガポールで開催された。
初の米朝首脳会談がシンガポールで開催
北米自由貿易協定（ほくべいじゆうぼうえきょうてい）
アメリカ、カナダ、メキシコの3か国による自由貿易協定。NAFTAと略される
メキシコ大統領選挙はロペスオブラドール氏が勝利
保護主義（ほごしゅぎ）
カナダで開催のＧ７サミットが閉幕
自由な貿易ではなく、関税で輸入量を制御するなどの貿易に何らかの制限を課すべきだという考え方
メキシコ大統領選挙はロペスオブラドール氏が勝利
マイクロプラスチック（まいくろぷらすちっく）
環境中にある微小なプラスチック粒子のこと。特に海洋の環境で大きな問題になっている
Ｇ７会合 プラスチックごみ削減で合意
ヨーロッパ連合（よーろっぱれんごう）
ヨーロッパの地域統合体。EUと略される。 2018年末現在で参加国は28カ国
日本とヨーロッパ連合がＥＰＡに署名
2018年国内の時事用語
沖縄米軍基地移設問題（おきなわべいぐんきちいせつもんだい）
アメリカ海兵隊の普天間飛行場や施設を何処に移転するかという問題
沖縄県が辺野古埋め立ての承認を撤回
沖縄県知事選 玉城デニー氏が当選
改正公職選挙法（かいせいこうしょくせんきょほう）
2018年の通常国会では、公職選挙法について、参議院の定数を6増やすという改正が行われた。
参院定数が6増へ 改正公職選挙法
核の傘（かくのかさ）
核兵器の保有国が核兵器の抑止力を提供することで安全を保障すること
長崎原爆の日 国連事務総長が平和式典に参列
カジノ法（かじのほう）
カジノを含むＩＲ（統合型リゾート施設）整備法。正式名称は、特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律。ギャンブルを違法としてきたため、注目が集まった
統合型リゾート施設（IR）整備法が成立
火星大接近（かせいだいせっきん）
2018年7月31日に、火星が地球に5759万キロメートルまで近づいた現象
火星の大接近
経済連携協定（けいざいれんけいきょうてい）
貿易の自由化、投資、人の移動、知的財産の保護などのルールを作り、経済関係の強化を目的とする協定。EPAと略される
日本とヨーロッパ連合がＥＰＡに署名
元号（げんごう）
特定の年代に付けられる称号のこと。年号とも言う
即位日の祝日法案が閣議決定 2019年のゴールデンウィークが10連休に
憲法改正（けんぽうかいせい）
憲法の条文を修正、追加、削除すること
第197臨時国会が開催
合計特殊出生率（ごうけいとくしゅしゅっせいりつ）
人口統計上の指標。一人の女性が15歳から49歳までに産む子供の数の平均
日本の総人口が７年連続で減少
公文書（こうぶんしょ）
国や地方公共団体の機関や公務員が、職務上作成する文書
働き方改革関連法案に関する時事問題
参議院議員選挙（さんぎいんぎいんせんきょ）
参議院議員を選ぶための選挙。3年ごとに半数を改選する。次回の選挙は2019年7月に予定されている
参院定数が6増へ 改正公職選挙法
三権分立（さんけんぶんりつ）
国家権力を立法権、行政権、司法権の3つに分け、お互いの力の均衡･抑制を確保しようとする制度
働き方改革関連法案に関する時事問題
シビリアンコントロール（しびりあんこんとろーる）
文民統制ともいう。国民の代表である国会議員が軍隊を統制すること。
首相 自衛隊のPKO日報問題を重く受け止め陳謝
自衛官の暴言問題で防衛相が陳謝
民泊新法（みんぱくしんぽう）
正式には、住宅宿泊事業法という。自治体に届け出をすれば、住宅やマンションの空き部屋などを有料で貸し出すことができる制度
住宅宿泊事業法（民泊新法）が施行
18歳成人（じゅうはっさいせいじん）
2018年の通常国会で、成人の年齢を20歳から18歳に引き下げる民法が改正された。2022年4月1日施行予定
成人18歳法案が衆院を通過
196国会で決定した法案などに関連する時事問題の詳しい解説は、時事問題アプリ「時事問題のノート2018」の中にあります。詳しくはアプリの「よくある質問」「追加機能」をご確認ください。
出入国管理法（しゅつにゅうこくかんりほう）
入管法とも呼ばれる。日本への入国や出国、外国人の在留などについて定められた法律
外国人材受け入れを拡大する改正法案が成立
消費税（しょうひぜい）
物品の購入やサービスなどの消費に対して課される租税
消費税率10％に引き上げ 予定どおり来年10月に
TPP11（てーぴーぴーいれぶん）
包括的および先進的な環太平洋連携協定という。アメリカを除いた11カ国で締結されたTPP（環太平洋パートナーシップ協定）
ＴＰＰ11 会期内に承認へ
ＴＰＰ１１ 年末に発効が決まる
天皇退位（てんのうたいい）
今上天皇が退位の意向を述べたことにより、皇室典範にはなかった退位の条項が検討された。天皇陛下は2019年4月30日に退位され、上皇となる。
天皇陛下の退位まで一年
豊洲移転（とよすいてん）
東京卸売市場の築地市場の機能を豊洲市場に移転すること。移転にあたっては土地の汚染や建物の不備などの問題が明らかになった
東京の豊洲市場が開場
日米安全保障条約（にちべいあんぜんほしょうじょうやく）
日本とアメリカの安全保障のため、日本にアメリカ軍が駐留することなどを定めた条約。安保条約、日米安保、などとも呼ばれる
沖縄県辺野古 土砂投入はじまる
入国在留管理庁（にゅうこくざいりゅうかんりちょう）
法務省の外局で、入国管理局を再編して新設される。2019年4月に発足を予定
外国人材受け入れを拡大する改正法案が成立
働き方改革関連法（はたらきかたかいかくかんれんほう）
はやぶさ2（はやぶさつー）
宇宙航空研究開発機構 (JAXA) が開発した小惑星探査機
「はやぶさ２」 目標の小惑星「リュウグウ」に到着
はやぶさ２ が「リュウグウ」に着陸
文民統制（ぶんみんとうせい）
シビリアンコントロールともいう。国民の代表である国会議員が軍隊を統制すること。
首相 自衛隊のPKO日報問題を重く受け止め陳謝
自衛官の暴言問題で防衛相が陳謝
辺野古埋め立て（へのこうめたて）
沖縄にあるアメリカ軍の普天間基地を移転する際に、名護市の辺野古を埋め立てるとした問題
沖縄県が辺野古埋め立ての承認を撤回
沖縄県辺野古 土砂投入はじまる
立憲主義（りっけんしゅぎ）
働き方改革関連法案に関する時事問題
196国会で決定した法案などに関連する時事問題の詳しい解説は、時事問題アプリ「時事問題のノート2018」の中にあります。詳しくはアプリの「よくある質問」「追加機能」をご確認ください。
2018年自然災害の時事キーワード
寒冷渦（かんれいうず）
寒冷低気圧とも呼ばれる。上空に寒気を伴った低気圧のこと
台風12号 ゆっくり異例のコースをたどる
台風（たいふう）
北西太平洋に存在する熱帯低気圧の中で、低気圧域内の最大風速が約17m/s以上にまで発達したもの
西日本の豪雨 「平成30年７月豪雨」に
台風12号 ゆっくり異例のコースをたどる
台風21号の上陸で関西空港が閉鎖 3千人孤立
高潮（たかしお）
台風や低気圧が海岸部を通過する時に生じる海面の高まりのこと
台風21号の上陸で関西空港が閉鎖 3千人孤立
西日本豪雨（にしにほんごうう）
2018年6月28日から7月8日にかけて、西日本を中心に広い範囲で大きな被害が出た豪雨。平成30年７月豪雨と命名された
西日本の豪雨 「平成30年７月豪雨」に
梅雨前線（ばいうぜんせん）
梅雨の時期に、日本の南岸付近に東西に延びて停滞する前線のこと。
太平洋高気圧とオホーツク海高気圧の影響を受けて発生する
西日本の豪雨 「平成30年７月豪雨」に
偏西風（へんせいふう）
南半球や北半球の中緯度地方の上空をいつも吹いている東から西に吹く（西寄りの）風のこと。
台風12号 ゆっくり異例のコースをたどる
猛暑日（もうしょび）
1日の最高気温が35℃以上の日を「猛暑日」と呼ぶ。
ちなみに、30℃を超えた日は「真夏日」、25℃を超えた日は「夏日」と呼ばれる
熱中症で60名以上が死亡
平成30年北海道胆振東部地震（ほっかいどういぶりとうぶじしん）
2018年9月6日に、北海道胆振（いぶり）地方を震源として発生した地震。地震の規模はマグニチュード6.7。最大震度は震度7を記録した
北海道で震度7の地震 全道で停電も
液状化現象（えきじょうかげんしょう）
地震の振動で、地盤が液体状になる現象。地下水位（平均海面を基準として測った地下水までの深さ）が高い、砂の地盤で起こりやすい
北海道で震度7の地震 全道で停電も
活火山（かつかざん）
約1万年以内に噴火した火山と、現在活発な噴気活動のある火山のこと
口永良部島で爆発的な噴火が発生
マグニチュード（まぐにちゅーど）
地震が発するエネルギーの大きさを対数で表したもの。地震の規模を表す。
ちなみに、震度は揺れの大きさを階級で示したもの
北海道で震度7の地震 全道で停電も
ハザードマップ（はざーどまっぷ）
地形の特徴などを踏まえ、自然災害による被害を予測して被害範囲を地図化したもの
西日本の豪雨 「平成30年７月豪雨」に
激甚災害（げきじんさいがい）
地震や台風などによる著しい災害で、被災地域や被災者に助成や財政援助を必要とする災害のこと
地域を指定せず、災害そのものを指定するものと、市町村単位で災害を指定するものがある
土石流（どせきりゅう）
土砂が雨水や地下水と混ざり、川などを流れていく現象のこと。山津波（やまつなみ）、山崩れ、地すべりともいう
西日本の豪雨 「平成30年７月豪雨」に
線状降水帯（せんじょうこうすいたい）
線状に伸びる強い降水をともなう雨域のこと。積乱雲のかたまりが数時間に渡り同じ場所を通過または停滞することで作り出される。
西日本の豪雨 「平成30年７月豪雨」に
特別警報（とくべつけいほう）
大雨、地震、津波、高潮などにより重大な災害の起こるおそれがある時に、気象庁が発表する警報
2018年スポーツ・芸術の時事キーワード
アジア競技大会（あじあきょうぎたいかい）
アジアオリンピック評議会（OCA）が主催する総合競技大会。4年に一度開催される。
ジャカルタアジア大会が開幕
国民栄誉賞（こくみんえいよしょう）
国民栄誉賞とは日本の内閣総理大臣表彰のひとつ
将棋の羽生氏と囲碁の井山氏に国民栄誉賞
フィギュアスケートの羽生選手に国民栄誉賞
サッカーワールドカップ（さっかーわーるどかっぷ）
国際サッカー連盟（FIFA）が主催するサッカーの世界選手権大会。4年に一度開催される。FIFAワールドカップ・サッカーW杯とも呼ぶ。
サッカーW杯がロシアで開幕
サッカーワールドカップ フランスが優勝
ノーベル賞（のーべるしょう）
ダイナマイトの発明者、アルフレッド・ノーベルの遺言により作られた世界的な賞。1901年から始まった。
ノーベル賞の医学・生理学賞に本庶佑氏
パラリンピック（ぱらりんぴっく）
身体障害者を対象とした世界最高峰の総合競技大会
アジアパラリンピック大会が閉幕
平昌（ピョンチャン）オリンピック（ぴょんちゃんおりんぴっく）
2018年の2月に大韓民国の平昌郡を会場とし開催されたオリンピックの冬季競技大会
韓国の平昌で冬季オリンピックが開幕
ピョンチャンオリンピックが閉幕
ピョンチャンオリンピックの結果
2018年世界遺産の時事キーワード
世界遺産（せかいいさん）
「世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約」（世界遺産条約）に基づいて登録された、文化財、景観、自然など、人類が共有すべき「顕著な普遍的価値」を持つ物件のこと
「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」が世界遺産に登録
長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産
2018年に世界遺産に登録された。長崎県と熊本県の合わせて12の資産で構成されている
「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」が世界遺産に登録
世界遺産に関連する時事問題の詳しい解説は、時事問題アプリ「時事問題のノート2018」の中にあります。詳しくはアプリの「よくある質問」「追加機能」をご確認ください。
UNESCO（ゆねすこ）
国際連合教育科学文化機関（英語: United Nations Educational, Scientific and Cultural Organization）
国連の教育、科学、文化の発展と推進を目的とした専門機関